Trip.comの掲載手数料と登録方法｜施設側の6ステップとチェックリスト【2026年9月】

「中国からのお客様が増えたので、Trip.comにも載せませんかと電話がありました。手数料はいくらなんでしょう?」

——こう調べ始めて、検索結果に困った経験はないでしょうか。上位に出てくるのは旅行者向けの「領収書の発行方法」「予約の変更手順」ばかり。事業者向けの記事も、システム会社の接続サービスの案内が中心で、肝心の「施設側が何を払うのか」がどこにも書かれていません。

情報が見つからないのは、あなたの調べ方が悪いからではありません。Trip.comがコミッション率を公開していないことが原因です。公式FAQに書かれているのは、料率が登録手続きの契約ステップで表示されるということまでで、具体的な数字はどこにも出ていません。だからこそ、率の噂を集めるより、契約画面で何を確かめるかを先に決めておくほうが確実です。

もう1つ、国内OTAとの大きな違いがあります。国内の予約サイトは日本円で精算され、料率も比較的分かりやすい形で提示されます。一方、海外OTAは通貨・決済方法・キャンセル条件の組み合わせで手取りが変わるため、表面の料率だけを並べても比較になりません。ここを飛ばすと、「思ったより残らない」という後悔につながります。

この記事では、観光地の宿や店舗のSNS運用・集客支援に取り組む立場から、Trip.com公式サイトで確認できた掲載条件の実地調査結果、掲載までの6ステップ、そのままコピペで使えるAI用の文面8本、そして契約前に確認する8項目のチェックリストを公開します。手元に、直近1か月のOTA精算書と、自館の営業許可（または住宅宿泊事業の届出）の書類を用意しながら読み進めてください。

まず結論:Trip.comに掲載する6ステップ(即効テンプレ)

短答: 掲載は無料、費用は予約成立後のコミッションのみ。率は契約ステップで初めて分かるので、その前に自館の「受け入れられる率の上限」を決めておきます。

最初に全体像です。6つのステップを順に進めれば、申し込みから掲載開始、そして継続の判断までが一本の線になります。

ポイントは、ステップ4より前にステップ1を終えておくことです。公式FAQによれば、申請後の回答は1〜3営業日で届き、承認されるとそのまま電子契約の署名に進みます（参照日: 2026-09-16）。つまり、料率が目の前に出てから判断材料を集め始めると、間に合いません。「この率までなら受ける」という線を先に引いておけば、画面を見たその場で判断できます。

所要期間の目安は、ステップ1〜3が1週間、ステップ4〜5が数日、ステップ6が掲載開始から3か月後です。準備で時間がかかるのは、たいてい写真と英語表記の2つだけです。

Trip.comとは｜「国内OTA」との違いと掲載に必要な7つの情報

短答: Trip.comは、Trip.comグループが運営する多言語の予約サイトです。国内OTAと違い、料率は公開されず契約書に個別記載されます。

Trip.comとは、世界中の宿泊施設・航空券を扱うオンライン旅行会社（OTA＝Online Travel Agent、宿泊施設と旅行者をつなぐ予約サイト）です。公式サイトの説明では、Trip.comは「39か国と地域の24言語で、35の現地通貨」で利用でき、「170万件を超えるホテル」を掲載しているとされています（参照日: 2026-09-16）。日本語版サイト（jp.trip.com）があり、日本の宿泊施設向けの問い合わせ窓口も日本語で用意されています。

国内OTA（じゃらん・楽天トラベルなど）との違いは、次の4点に整理できます。

• 料率の分かり方: 国内OTAは料率体系が公表・案内されることが多い一方、Trip.comは契約書に記載され、登録手続きの契約ステップで表示される
• ゲスト層: 日本語を使わない旅行者が中心で、英語・中国語などでの問い合わせが発生する
• 精算方法: 公式FAQでは、精算情報としてVCC（バーチャルクレジットカード）または銀行振込が挙げられている
• 掲載範囲: パートナー向け管理画面eBookingの案内では、登録した施設はTrip.comグループの複数のプラットフォームに掲載されるとされている

なお、営業の電話で「Ctrip（携程）」という名前を一緒に聞かされることがあります。ここは噂で判断しないでください。公式サイトで確認できるのは、Trip.comがTrip.comグループの一員であること、そしてパートナー向け管理画面eBookingの案内に「登録した施設はTrip.comグループの複数のプラットフォームに掲載される」旨が記されていることまでです（参照日: 2026-09-16）。自館の掲載がグループ内のどこまで及ぶかは契約内容と管理画面の設定によるため、契約の前に担当者へ直接確認してください。

掲載申請の前にそろえる情報は、公式サイトの案内では次の7つです。

1. 英語での施設名と住所（ローマ字表記のゆれを先に決めておく）
2. 施設タイプ（ホテル・旅館・ゲストハウス・アパートメントなど）
3. 連絡先（担当者名・電話番号・メールアドレス）
4. 実際の施設を写した高解像度の写真
5. 精算（受取）情報（VCCまたは銀行振込）
6. 朝食と子どもの受け入れに関する方針
7. 所在地の営業許可・登録に関する書類

7番目の書類は、日本の宿にとって一番の関門になりがちです。旅館業法の許可を受けている施設なら許可証、住宅宿泊事業法にもとづく民泊なら届出番号が必要です。観光庁の民泊制度ポータルサイトでは、住宅宿泊仲介業者は「住宅宿泊事業者の商号、名称又は氏名、届出住宅の所在地及び届出番号」を確認したうえで掲載することとされており、確認できない物件を掲載しない運用が求められています。書類が手元にない状態では、そもそも申請が前に進みません。

Trip.comに掲載する6ステップ(完全版)

ここからが本体です。各ステップの文面は、ChatGPTなどの対話型AIに貼り付けて使います。初めての方も、始め方は次の3行だけです。

• スマホのアプリストアで「ChatGPT」の公式アプリを入れる（無料版で十分です）
• メールアドレスで登録する（3分ほどで終わります）
• この記事の文面をコピーして貼り付け、（　）の中を自館のことに書き換えて送信する

ステップ1: 受け入れ条件と許可番号を棚卸しする

最初にやるのは申し込みではなく、棚卸しです。海外のゲストを受けるとき、施設側が答えに詰まるのは英語力ではなく「自館の方針が決まっていないこと」です。チェックイン可能な最終時刻、食事の対応可否、子どもの添い寝の扱い、駐車場の有無。これらが日本語で決まっていなければ、英語には直せません。

あなたは宿泊施設の海外OTA掲載を手伝うアドバイザーです。以下の材料から、Trip.comなど海外の予約サイトに掲載する前に決めておくべき受け入れ条件を、抜けなく洗い出してください。

【材料】
・施設の種類と客室数: （例: 和歌山県白浜町の旅館8室）
・許可の種類と番号: （例: 旅館業法の営業許可／住宅宿泊事業の届出番号。手元の書類のとおりに）
・食事の対応: （例: 夕食・朝食あり、アレルギー対応は要相談）
・チェックイン/アウトの時刻と、対応できる最終時刻:
・子ども・乳幼児の受け入れ方針:
・駐車場・喫煙・ペットの可否:
・英語以外で対応できる言語があれば:

出力: ①決まっている項目の一覧 ②決まっていない項目と、決めるために必要な検討材料 ③海外のゲストから質問が来やすい順の並べ替え。【材料】にない条件は書かず、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

この段階で「決まっていない」が5つ以上出るのは普通です。むしろ、掲載後にメッセージで質問されてから慌てるより、今まとめて決めてしまうほうが負担は小さくなります。海外ゲスト対応の場面ごとの整理は、小さな宿のインバウンド対策｜英語が苦手でも整えられる5場面と実務テンプレ10本【2026年】に実務テンプレートつきでまとめています。

ステップ2: eBookingでアカウントを作り、申請フォームを送る

公式サイトの案内では、登録は「アカウント登録 → 施設情報・写真・料金・設備の入力 → 審査 → 電子契約への署名 → 掲載開始」という流れです。アカウントを作る場所は、パートナー向けの管理画面eBookingです。ここで最初につまずきやすいのが、英語での施設名と住所です。

あなたは宿泊施設の英語表記に詳しい編集者です。以下の日本語情報から、海外の予約サイトに登録する英語表記を作ってください。

【材料】
・施設名（日本語と、既に使っているローマ字表記があれば併記）:
・所在地（郵便番号から番地まで、日本語のまま）:
・最寄り駅・空港・港と、そこからの所要時間:
・施設タイプ: （例: 旅館／ゲストハウス／一棟貸し）

出力: ①英語の施設名（表記ゆれの候補と、推奨する1案とその理由） ②英語の住所（海外サイトの入力欄の順序に合わせて） ③施設タイプの英語表記の候補。日本語の住所にない情報は補わず、判断に迷う点は「要確認」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

英語名は、一度決めたらGoogleビジネスプロフィール・自社サイト・他のOTAとすべてそろえてください。表記がばらばらだと、同じ施設が別物として扱われ、検索でも地図でも不利になります。

申請フォームは項目数が多く、途中で分からない欄が出ると手が止まります。先に下書きを紙の上で完成させておくと、入力は一気に終わります。

あなたは宿泊施設の海外OTA申請を手伝うアドバイザーです。以下の材料から、申請フォームに入力する内容の下書きを表形式（項目／入力する内容／未確定なら確認先）で作ってください。

【材料】
・施設の英語名・英語住所（前のステップで決めたもの）:
・施設タイプと客室数、部屋タイプ別の定員:
・連絡先（担当者名・電話・メール）:
・許可の種類と番号:
・朝食の有無と提供時間、子ども・乳幼児の受け入れ方針:
・精算の希望（VCC／銀行振込）と、口座名義の英語表記:
・チェックイン/アウトの時刻:

出力: ①入力項目ごとの下書き ②現時点で確定していない項目と、それを確定させるために社内・自治体・金融機関のどこに確認すべきか ③入力前に写真で用意しておくべき書類の一覧。【材料】にない情報は作らず、不明な項目は「未確定」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

ステップ3: 審査の1〜3営業日で写真と説明文を仕上げる

公式FAQでは、申請後の回答は1〜3営業日とされています。この待ち時間が、写真と説明文を整える時間になります。海外OTAでは、日本語の情緒的な表現より、寸法・数量・所要時間といった具体的な事実のほうが予約につながります。「駅から近い」ではなく「JR白浜駅から車で12分」です。

あなたは海外の旅行者向けに宿泊施設の紹介文を書くライターです。以下の材料から、英語の施設説明文を180語以内で作り、そのあとに日本語訳を付けてください。

【材料】
・施設名（英語）と施設タイプ:
・立地: （例: JR白浜駅から車で12分、海まで徒歩3分）
・客室数と部屋の広さ・定員:
・食事: （例: 夕食は地元の魚中心、朝食は和食。食事なしプランもあり）
・設備で特筆すること: （例: 露天風呂、無料駐車場8台、全室Wi-Fi）
・周辺でできること:
・対応できる言語:

条件: 数字・所要時間・数量を優先して書く／【材料】にない設備・サービスは絶対に書かない／誇張表現（best, world-class 等）は使わない。事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

あなたは宿泊施設の写真ディレクターです。以下の材料から、海外の予約サイトに掲載する写真の撮影リストを作ってください。

【材料】
・施設タイプと客室数:
・すでにある写真: （例: 外観3枚、客室5枚、料理2枚）
・撮影できる時間帯と、撮影できない場所:
・売りにしたい点:

出力: ①優先度の高い順の撮影カット一覧（カット名／撮る理由／撮影の時間帯／スマホでの撮り方のコツ） ②今ある写真のうち差し替えたほうがよいものとその理由 ③1回の撮影で回る順番。加工で実物と異なる印象になる指示は出さないでください。

※そのままコピーして使えます

写真で注意したいのは、実物との一致です。公式サイトでも「実際の施設を写した高解像度の写真」が求められています。過度な加工や他施設の写真の流用は、到着したゲストの落胆をそのまま口コミに書かれる原因になり、掲載条件にも反する可能性があります。

ステップ4: 電子契約でコミッション率と条件を確認する

ここが本記事の核心です。公式FAQには、Trip.com経由で予約が入った場合、予約ごとに契約書に記載された率でコミッションを支払うこと、そしてその料率は登録手続きの「契約」ステップで表示されることが記載されています（参照日: 2026-09-16）。あわせて、無料キャンセル（Free Cancellations）の対象となる予約についてはコミッションの支払いが不要であること、キャンセル料が発生する場合はゲストが支払う金額に対してコミッションがかかり得ることも示されています。いずれも、最終的には自館の契約書の文言が優先します。

署名ボタンを押す前に、画面のスクリーンショットを撮り、次の文面でAIに確認の観点を出させてください。

あなたは業務委託・掲載契約の確認を手伝うアドバイザーです。以下の宿泊施設向けOTA契約の条項について、施設側（発注を受ける側）が確認すべき点を洗い出してください。法的な断定は避け、確認の観点出しに徹してください。

【材料】
・契約条項の本文またはスクリーンショットの文字起こし: （そのまま貼り付け）
・提示されたコミッション率:
・自館の平均客室単価と、想定する平均泊数:
・現在契約している他の予約サイトと、その料率:

出力: ①コミッションの算定基礎（宿泊料金のみか、税・サービス料・入湯税・清掃料を含むか） ②キャンセル・ノーショー時の扱い ③精算方法と支払サイクル ④決済に伴う手数料・為替の負担者 ⑤価格・在庫に関する制約の有無 ⑥契約期間と掲載停止の手順、について「記載あり／なし／曖昧」を判定し、記載なし・曖昧の項目はそのまま送れる質問文（日本語と英語）を作ってください。断定的な法的助言は行わず、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

とくに①の算定基礎は見落とされがちです。まったく同じ率が提示されていても、宿泊料金だけにかかるのか、入湯税や清掃料を含む総額にかかるのかで、手取りは変わります。分からなければ署名前に質問してください。公式の宿泊施設向け案内ページでは、日本語の電話窓口（03-4376-5007、日本時間9:00〜22:00）とメール（hotelsupport@trip.com）が案内されています（参照日: 2026-09-16）。

ステップ5: 料金と在庫の更新方法を先に決める

掲載チャネルが増えて最初に壊れるのは、在庫管理です。国内OTA2社に加えてTrip.comが入ると、更新先は3つになります。手動更新のまま運用すると、繁忙期にダブルブッキングが起きます。

選択肢は2つです。1つは、客室数が少なく販売枠を絞れる施設で、Trip.com用に数室だけ割り当てて手動で管理する方法。もう1つは、サイトコントローラー（複数の予約サイトの在庫・料金をまとめて更新するシステム）を使う方法です。どちらが合うかは、月の予約件数と更新の頻度で決まります。利用中・検討中のサイトコントローラーがTrip.comとの接続に対応しているかは、必ず各社の公式サイトで確認してください。

あなたは宿泊施設の予約在庫管理に詳しいアドバイザーです。以下の材料から、予約サイトを1つ増やしたときの在庫管理の方法を比較し、推奨案を出してください。

【材料】
・客室数と、タイプ別の内訳:
・現在契約している予約サイトと、それぞれの月間予約件数:
・在庫・料金の更新を担当している人と、1回あたりの作業時間:
・繁忙期と閑散期の月:
・サイトコントローラーの利用有無（利用中ならサービス名）:

出力: ①手動運用で回す場合の割当案と、ダブルブッキングを防ぐ運用ルール ②システム連携する場合に確認すべき項目 ③月間予約件数がいくつを超えたら連携に切り替えるべきかの目安と、その根拠 ④どちらの場合も必要な「予約が入ったら30分以内にやること」の手順書。料金や具体的なサービス名の推奨は、確認できない場合は「要確認」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

自社サイトからの直販も同じ在庫でさばくなら、予約システム側の条件も並べて比較する必要があります。料金モデルと損益分岐点の出し方は、宿泊施設の自社予約システム比較｜直販の手数料と損益分岐点の出し方【2026年9月】にまとめています。

ステップ6: 3か月で実質料率を計算し、継続を判断する

掲載したら終わりではありません。判断すべきは「Trip.com経由の予約が、手数料を引いたあとで自館に何を残したか」です。ここで使うのが実質料率という考え方です。契約書の表面料率ではなく、実際に差し引かれた総額 ÷ 該当期間の宿泊売上で計算します。決済手数料や為替差、キャンセル時の扱いまで含めた、本当の負担率です。

あなたはOTAの精算書を読むのが得意なアドバイザーです。以下の材料から、Trip.com経由の予約の実質料率と手取りを計算し、継続の判断材料を整理してください。

【材料】
・集計期間: （例: 2026年7月〜9月）
・Trip.com経由の予約件数と宿泊売上（税・サービス料を含む総額と、宿泊料金のみの両方）:
・精算書で差し引かれた金額の内訳（コミッション、決済関連、その他）:
・入金された金額と入金日:
・同期間の他の予約サイトの件数・売上・差引額:
・Trip.com経由のゲストの平均泊数と、キャンセル件数:

出力: ①Trip.comの実質料率（差引総額÷宿泊売上）と1件あたりの手取り ②他サイトとの比較表 ③新規のゲストを1組獲得するための費用として見た場合の評価 ④継続／条件変更／掲載停止の判断案と根拠 ⑤次の3か月で記録すべき項目。材料から計算できない項目は「データ不足」と明記し、推測で数字を作らないでください。

※そのままコピーして使えます

判断の基準は「他より安いか」ではありません。海外OTAは、国内サイトではまず出会えない層に届く販売チャネルです。手数料を、コストではなく新規1組あたりの獲得費用として見ると、判断がぶれません。この計算手順は、OTA手数料の実効率を計算する方法｜直販の損益分岐点シート【2026年9月】に、精算書のどの欄を足すかまで含めて整理しています。

施設タイプ別｜Trip.com掲載の要点

同じ「小規模宿」でも、タイプによって効きやすい点と、先に決めるべきことは変わります。自館に近い行から読んでください。

タイプが違っても共通するのは、掲載前に決まっていない条件は、掲載後に必ずメッセージで聞かれるという点です。とくに深夜到着とアレルギーの2つは、どのタイプでも質問が集中します。

民泊の場合は、掲載条件そのものが法令に紐づきます。住宅宿泊事業者は届出番号を仲介サイト側に確認されるため、届出前に掲載手続きを進めても審査を通りません。旅館業の許可を持つ施設も、許可証の記載と申請内容（施設名・所在地・施設タイプ）がずれていないかを事前に照合してください。

【要注意】Trip.com掲載でつまずく4つのパターン

手順どおりに進めても、次の4つのどれかに当てはまると、掲載が負担に変わります。順に確認してください。

失敗1: 「掲載無料」を「費用ゼロ」と読み違える

❌ よくある間違い: 「掲載は無料です」という案内だけを見て申し込み、最初の精算書が届いてから差引額の大きさに驚く。

⭕ 正しいアプローチ: 無料なのは掲載・登録の段階だけだと理解する。費用は予約が成立したあとにコミッションとして発生し、その率は契約ステップで表示される、という2段構えで捉える。

なぜ重要か: 「無料」と「手数料なし」はまったく別の意味だからです。公式FAQも、掲載が無料であることと、予約ごとにコミッションが発生することを別々に説明しています。この2つを一続きで読んでおけば、契約画面で率が出てきても驚きません。

失敗2: 表面の料率だけで国内OTAと比べる

❌ よくある間違い: 提示された率と国内OTAの料率を単純に並べ、「高い／安い」で判断してしまう。

⭕ 正しいアプローチ: 算定基礎（税・サービス料・清掃料を含むか）、決済方法、キャンセル時の扱い、為替の影響まで含めた実質料率に直してから比べる。

なぜ重要か: 同じ数字でも、かかる対象が違えば手取りが変わるからです。たとえば1泊2名2万円の予約でも、宿泊料金のみに料率がかかる場合と、入湯税や清掃料を含む総額にかかる場合では、差引額が変わります。比較は必ず「1件あたり実際にいくら残ったか」で行ってください。国内OTAも含めた計算の型は、OTA手数料一覧と実質負担の計算式｜旅館・民宿の直販比率の上げ方【2026年8月】で扱っています。

失敗3: 在庫連携を決めないまま掲載を開始する

❌ よくある間違い: 既存の予約サイトと同じ在庫をそのままTrip.comにも開放し、繁忙期にダブルブッキングを起こす。

⭕ 正しいアプローチ: 掲載開始前に、Trip.comへ割り当てる室数と、予約が入ったときに他サイトの在庫を閉じる手順・担当者を決める。

なぜ重要か: ダブルブッキングの損失は、キャンセル料や代替手配の費用だけでは終わらないからです。海外のゲストは長距離を移動して到着します。当日に部屋がないという事態は、口コミに残り、以後の予約に影響し続けます。客室が少ない宿ほど、1件の悪い評価が重くのしかかります。

失敗4: 許可・届出の書類と表示を後回しにする

❌ よくある間違い: 先に申請だけ出しておこうと考え、営業許可証や届出番号を手元に用意しないまま手続きを始める。

⭕ 正しいアプローチ: ステップ1の段階で、許可証（届出書）の原本を確認し、記載どおりの施設名・所在地・施設タイプで申請する。

なぜ重要か: 仲介サイト側に確認義務があるからです。観光庁の民泊制度ポータルサイトでは、住宅宿泊仲介業者は届出番号などを確認したうえで掲載し、確認できない物件や登録内容と実態が異なる物件は速やかに掲載を削除する運用が示されています。書類がそろっていなければ、審査で止まるか、掲載後に取り下げになります。

ここまでの内容は、すべて自館の担当者だけで実行できます。それでも「英語の説明文と写真まで手が回らない」「在庫連携の判断を一緒に見てほしい」という場合の選択肢として、株式会社Tip（※当コラムの運営元です）では対面特化デジタル顧問（月1回の現地訪問＋チャット相談無制限＋実作業の巻き取り）を月10万円（税別）で承っています。税区分等の詳細は無料ヒアリングでご案内します。無料ヒアリングは最大60分、ご用意いただくのは直近1か月の精算書だけで、契約前提の営業はいたしません。提案が不要なら30分の情報交換のみでも歓迎です。

Trip.comの契約前に確認する8項目（チェックリスト）

短答: 8項目のうち何個に答えられるかで判断します。0〜2個なら署名を止め、3〜5個なら質問で埋め、6〜8個なら掲載を進めて構いません。

電子契約の画面と、手元の精算書を開いて、答えられるものにチェックを入れてください。

• □ 契約書に記載されたコミッション率と、その算定基礎（宿泊料金のみか、税・サービス料・入湯税・清掃料を含むか）
• □ 予約がキャンセルされた場合、ノーショーの場合のコミッションの扱い
• □ 精算方法（VCC＝バーチャルクレジットカードか、銀行振込か）と、支払のサイクル
• □ 決済に伴うカード手数料・為替手数料を、どちらが負担するか
• □ 掲載する通貨と、日本円への換算がどの時点のレートで行われるか
• □ 料金・在庫に関する制約（他サイトや自社サイトの価格との関係）の条項があるか
• □ 契約期間、解約の方法、掲載を一時停止する手順と所要日数
• □ 営業許可番号（または住宅宿泊事業の届出番号）と、掲載ページでの表示方法

0〜2個: 一度止まってください。この状態で署名すると、手取りが読めないまま販売が始まります。3〜5個: 足りない項目を質問して埋めてから判断を。日本語窓口があるので、日本語で質問して構いません。6〜8個: 掲載を進めて構いません。特に見落とされやすいのが4番目と5番目です。海外OTAは通貨と決済の経路が国内サイトと異なるため、ここが空欄のままだと、精算書が届いて初めて差額に気づくことになります。

外国人宿泊は1億7,787万人泊・旅館稼働率は38.4%｜今やる理由

短答: 日本人の宿泊は減り、外国人の宿泊は増えています。それでも旅館の客室は6割以上が空いています。窓口を1つ増やす判断材料は、すでに数字にあります。

「今さら海外の予約サイトに載せても、うちのような小さな宿には関係ないのでは」と感じるかもしれません。公的統計は、むしろ逆を示しています。

まず宿泊市場です。観光庁の宿泊旅行統計調査（2025年・年間値の速報値、2026年2月27日公表）によると、2025年の延べ宿泊者数は6億5,348万人泊で前年比0.8%減でした。内訳を見ると、日本人は4億7,561万人泊で前年比3.8%減、外国人は1億7,787万人泊で前年比8.2%増です。国内需要が縮み、その減少分を外国人の宿泊が埋めている構図が、そのまま数字に出ています。

次に、空き具合です。同じ調査では、客室稼働率は全体で61.8%。施設タイプ別では、旅館が38.4%、リゾートホテル56.9%、ビジネスホテル75.3%、シティホテル74.2%でした。旅館だけが突出して低く、6割以上の部屋が空いている計算になります。なお同統計は2026年1月調査から層化基準が「従業者数」から「客室数」へ変更されており、以降の年との比較には注意が必要です。

そして、訪日する人の総数です。日本政府観光局（JNTO）が2026年1月21日に公表した推計値によると、2025年の訪日外客数は42,683,600人で、前年比15.8%増。過去最高だった2024年の36,870,148人を580万人以上上回り、年間の過去最高を更新しました。

最後に、販売チャネル側です。Trip.comは公式サイトの説明で、39か国と地域・24言語・35通貨に対応し、170万件を超えるホテルを扱うとしています。日本語の問い合わせ窓口も用意されています。一方で、コミッション率は公表されていません。裏を返せば、提示された率を自分で評価できる施設だけが、条件を理解したうえで判断できるということです。

日本人の宿泊は減り、外国人の宿泊は増え、旅館の部屋は6割空いている。この3つが同時に成り立っている今、海外OTAを「載せるか載せないか」で悩むより、「いくらまでなら載せるか」を先に決めておくほうが実務的です。

よくある質問

Q. Trip.comの掲載手数料は施設側でいくらかかりますか?

掲載・登録そのものは無料で、登録料や月額の掲載料はかかりません。費用は予約が成立したときのコミッションのみで、その率は公表されておらず、登録手続きの「契約」ステップで自館の契約書に表示されます（参照日: 2026-09-16）。率を事前に知る方法はないため、本文のチェックリスト8項目で契約画面を確認するのが確実です。

Q. Trip.comへの宿泊施設の登録方法を教えてください。

パートナー向け管理画面eBookingでアカウントを作り、施設情報・写真・料金・設備を入力して申請します。公式FAQでは申請後1〜3営業日で回答があり、承認されると電子契約に署名して掲載開始という流れです。事前に、英語での施設名と住所、施設タイプ、連絡先、高解像度の実写写真、精算情報、朝食・子ども対応の方針、営業許可・登録に関する書類を用意しておくとスムーズです。

Q. Trip.comの掲載方法は、じゃらんや楽天トラベルと何が違いますか?

大きな違いは3つです。1つ目は料率で、国内OTAが料率体系を案内するのに対し、Trip.comは契約書に個別記載されます。2つ目は言語で、施設情報も問い合わせも英語が基本になります。3つ目は精算で、公式FAQではVCCまたは銀行振込が挙げられており、決済経路が国内サイトと異なります。掲載の作業量自体は、写真と英語表記さえそろえば大きくは変わりません。

Q. 中国からのお客様を狙う小規模宿は、どのOTAに載せるべきですか?

「中国向けに何社と契約すべきか」を考える前に、1社で掲載がどこまで及ぶのかを確認してください。日本の施設が申し込む窓口はTrip.comのeBookingで、その案内には登録した施設がTrip.comグループの複数のプラットフォームに掲載される旨が記されています（参照日: 2026-09-16）。実際にどの範囲へ掲載されるかは契約内容と管理画面の設定によるため、契約前に担当者へ確認するのが先です。掲載先を増やす判断は、そのあとで構いません。

Q. 客室が5室しかない小さな宿でも掲載できますか?

施設タイプとして、ホテル・旅館のほかゲストハウスやアパートメントなども対象に含まれています。規模より重要なのは、営業許可（または住宅宿泊事業の届出）が整っていること、そして在庫管理を回せることです。客室が少ない施設ほどダブルブッキングの影響が大きいため、掲載する室数を絞って始めるのが現実的です。

Q. 英語のメッセージや口コミへの対応が不安です。

掲載前に定型の回答を用意しておけば、実務はかなり軽くなります。質問が集中するのは、深夜到着時の入館方法、食事のアレルギー対応、駐車場、最寄り駅からの行き方の4つです。口コミの返信は、英語の口コミ返信 例文30選｜ホテル・民宿・飲食店でそのまま使える【2026年8月】の文例をそのまま使えます。

Q. キャンセルされた予約にも手数料はかかりますか?

公式FAQには、無料キャンセル（Free Cancellations）の対象となる予約についてはコミッションの支払いが不要であること、キャンセル料が発生する場合はゲストが支払う金額に対してコミッションがかかり得ることが記載されています（参照日: 2026-09-16）。ただし、最終的に適用されるのは自館の契約書の条項です。署名前に、キャンセルとノーショーの2つの場合について文言を確認してください。

Q. 掲載してみて合わなかったら、やめられますか?

契約期間と解約の方法、掲載を一時停止する手順は契約条項で定められるため、署名前に確認すべき項目です（チェックリストの7番目）。判断のタイミングとしては、掲載開始から3か月を目安に、実質料率と1件あたりの手取りを計算してから決めるのが妥当です。件数が少なすぎて判断できない場合は、写真・説明文・料金設定のどれが原因かを切り分けてから、もう1期間見てください。

まとめ:今日から始める3つのアクション

1. 今日やること（15分）: 営業許可証（または住宅宿泊事業の届出書）を机に出し、記載どおりの施設名・所在地・施設タイプをメモする
2. 今週中にやること: 直近1か月の精算書から既存OTAの実質料率を計算し、「Trip.comでこの率までなら受ける」という上限を紙に書く
3. 今月中にやること: 英語の施設名・住所・説明文と写真を用意し、eBookingで申請したうえで、契約画面の8項目を確認してから署名する

Trip.comに載せるかどうかの答えは、料率の噂の中にはありません。自館の数字と、契約画面に表示される率を突き合わせたときに初めて出ます。まずは精算書を開く15分から始めてください。

次回予告: 提示された料率を評価する計算そのものは、OTA手数料の実効率を計算する方法｜直販の損益分岐点シート【2026年9月】で精算書の読み方から解説しています。本記事の「掲載手順」とあわせて読むと、掲載前でも掲載後でも判断がつきます。

参考・出典

Trip.com公式サイトの掲載条件の確認（2026年9月16日に各ページを実際に確認。いずれも参照日: 2026-09-16。料率・条件は変更される場合があるため、必ず契約時の表示と自館の契約書をご確認ください）

• Trip.com「宿泊施設を掲載無料」（パートナー向け案内）（掲載は無料。登録の流れは、アカウント登録→施設情報・写真・料金・設備の入力→審査→電子契約への署名→掲載開始。事前に用意する情報として、英語での施設名と住所、施設タイプ、連絡先、高解像度の実写写真、精算情報、朝食・子ども対応の方針、所在地の営業許可・登録に関する書類を掲載）
• Trip.com「宿泊施設の掲載に関するよくある質問」（「Trip.comへの宿泊施設の掲載は無料で、簡単に行うことができます」「Trip.com経由で予約があった場合、予約ごとにコミッションをお支払いいただきます」。コミッション率は登録手続きの「契約」ステップで表示される。申請後の回答は1〜3営業日。無料キャンセル対象の予約はコミッション不要、キャンセル料が発生する場合はゲストの支払額に対してコミッションが発生し得る）
• Trip.com「会社概要」（「Trip.comは国際的なワンストップの旅行サービスプロバイダーであり、39か国と地域の24言語で、35の現地通貨でご利用いただけます」「170万件を超えるホテル」。24時間年中無休の多言語カスタマーサービス、コールセンターは東京にも設置）
• Trip.com「民泊経営者の皆さま、トリップドットコム（Trip.com）に登録してお客様を急増させませんか」（登録は「施設情報のご提出」「電子契約書にご署名」「お客様をお出迎え」の3段階。日本語の窓口として電話03-4376-5007〈日本時間9:00〜22:00〉、メールhotelsupport@trip.comを案内）
• Trip.com eBooking（宿泊パートナー向け管理画面）（パートナーアカウントの作成・ログイン画面。登録した施設はTrip.comグループの複数のプラットフォームに掲載されると案内）

公的統計・公的資料（いずれも参照日: 2026-09-16）

• 観光庁「宿泊旅行統計調査（2025年（令和7年）12月・第2次速報、2026年（令和8年）1月・第1次速報）及び（2025年（令和7年）・年間値（速報値））」報道発表（2026年2月27日公表。延べ宿泊者数6億5,348万人泊・前年比0.8%減、日本人4億7,561万人泊・同3.8%減、外国人1億7,787万人泊・同8.2%増、客室稼働率61.8%。施設タイプ別は旅館38.4%／リゾートホテル56.9%／ビジネスホテル75.3%／シティホテル74.2%。2026年1月調査から層化基準を従業者数から客室数へ変更）／統計のトップページは観光庁「宿泊旅行統計調査」
• 日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2025年12月推計値）」（2026年1月21日公表。2025年の訪日外客数は42,683,600人・前年比15.8%増。過去最高であった2024年の36,870,148人を580万人以上上回り年間過去最高を更新）
• 観光庁 民泊制度ポータルサイト「違法物件の掲載防止について」（住宅宿泊仲介業者は「住宅宿泊事業者の商号、名称又は氏名、届出住宅の所在地及び届出番号」等を確認したうえで掲載し、確認できない物件や登録内容と実態が異なる物件は速やかに掲載を削除する運用）／制度全体は観光庁 民泊制度ポータルサイト

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著者: 河原将太（かわはら・しょうた） 株式会社Tip代表取締役社長。東京都立大学在学中に事業を始めて法人化し、上場企業を含む20社以上へコンサルティングを提供してきました。現在は白浜（和歌山）への移住準備を進めながら、宮古島・伊豆へも現地訪問で、観光地の宿や店舗のSNS運用・集客支援に取り組む立場から発信しています。株式会社Tip編集部が、公開情報・一次情報をもとに確認し、必要に応じて更新しています。

※本記事のTrip.comに関する記載は、2026年9月16日時点で同社の公式サイト（日本語版を含む）で確認できた内容にもとづきます。コミッション率は公表されておらず、本記事でも具体的な数値は記載していません。実際の料率・算定基礎・精算条件・キャンセル時の扱いは施設ごとの契約によって異なるため、必ず契約画面の表示と契約書の条項をご確認ください。掲載の可否・審査基準・所要日数についても、最終的な判断はTrip.com側が行います。営業許可・届出に関する取り扱いは所在地の自治体の運用によって異なる場合があります。株式会社Tipの実績は代表およびメンバー個人としての活動を含みます。