小規模ホテルのメルマガでリピーターを増やす方法｜7ステップと文例8本【2026年9月】

「宿帳のアドレスに、まとめてお知らせを送ればいいだけですよね」

メルマガを始めようとするとき、最初に浮かぶのはこの発想ではないでしょうか。せっかく泊まってくれたお客様の情報が手元にある。だから、季節の便りを送れば思い出してもらえるはずだ——考え方の方向は正しいのですが、この一歩目でつまずく宿がとても多いのが実情です。

つまずき方は、だいたい3つに分かれます。宿泊者名簿にメールアドレスの記録がなく、そもそも送り先が集まらない。予約サイト経由のお客様のアドレスを名簿に入れてよいのか判断がつかず、手が止まる。あるいは、深く考えずにBCCで一斉送信してしまい、宛先が全員に見えてしまった、配信停止の求めに応じる導線がなかった、といった事故が起きる。

うまくいかない原因は、あなたの宿の文章力や、お客様との関係の薄さではありません。「メールを送る」という行為が、集客の話である前に、法令と記録の話から始まるという構造にあります。広告宣伝メールには事前の同意が必要で、その同意の記録を保存する義務があり、本文に表示しなければならない項目も決まっています。逆に言えば、この土台さえ最初に作ってしまえば、あとは何年でも使える資産になります。小規模な宿ほど、常連客の顔と好みが分かっているぶん、この資産の効きは大きくなります。

この記事では、観光地の宿や店舗のSNS運用・集客支援に取り組む立場から、小規模ホテルがメルマガでリピーターを増やすための7ステップと、そのままコピペで使える8本のプロンプト、そして「読まれるメルマガ」と「開かれないメルマガ」を分けるチェックリストを公開します。無料で使える配信ツールの上限も、各社の公式ページで確認した数値で一覧にしました。手元に、直近1年分の予約台帳と、宿泊者名簿を用意しながら読み進めてください。

まず結論:小規模ホテルのメルマガを立ち上げる7ステップ(即効テンプレ)

最初に全体像です。7つのステップを順番に進めれば、費用をかけずに、法令に沿った形でメルマガの仕組みを立ち上げられます。

ポイントは順番です。多くの解説は「まず配信ツールに登録しましょう」から始まりますが、先にステップ1と2、つまり「送ってよいアドレスがどれか」「これから同意をどう取るか」を決めないと、開設したツールに入れる中身がないまま止まります。器を買う前に、中身の仕入れ方を決めるイメージです。

所要期間の目安は、ステップ1〜3が最初の1週間、ステップ4〜5が2週目、ステップ6〜7が1か月目です。ステップ1〜5は「一度作れば形が残る仕組み」で、同意欄のある宿泊カードや確定したフッターは、作った翌日から自動的に働き続けます。一方、ステップ6以降の配信は「続けること」に意味がある施策なので、土台を整えてから腰を据えて始めるほうが挫折しません。どのステップも着手は30分〜2時間で、使うのはいつものパソコンと無料のツール、そして無料のAIだけです。

宿のメルマガとは｜LINE公式・郵送DMとの違いと、始める前に決める4つのこと

本記事で言う「宿のメルマガ」とは、宿泊したお客様から同意を得たメールアドレスに対して、宿からの案内を定期的に届ける仕組みを指します。広告や宣伝を含むメールは法律上「特定電子メール」として扱われ、送り方にルールがあるため、個人のメールソフトでの一斉送信とは別物と考えてください。

リピーターに再訪してもらう連絡手段は、メルマガだけではありません。それぞれの性質は次のように違います。

• メルマガ（メール）: 年齢を問わず誰でも持っている連絡先に届く。長文・複数の写真・複数のリンクを一度に載せられる。宿名で受信箱に残るため、後から検索して読み返してもらえる
• LINE公式アカウント: 開封されやすく、短文の即時連絡に向く。一方で、そもそもLINEを使っていない層や、店舗アカウントを友だち追加しない層には届かない
• 郵送DM（はがき・封書）: 手元に物として残り、年配のお客様への訴求力が高い。ただし1通ごとに印刷代と切手代がかかり、住所の変更にも追随できない

どれが優れているという話ではなく、届く相手が違います。だからこそ、LINE公式アカウントをすでに運用している宿でも、メルマガを併走させる価値があります。LINE側の設計をこれから整える場合は、旅館のLINE公式アカウント活用術｜無料で始める5ステップと文例8本【2026年8月】を先に読むと、両方の役割分担がはっきりします。

そのうえで、メルマガを始める前に決めておくことは次の4つです。

1. 目的: 何を増やしたいのか（再訪予約か、直販比率か、平日の稼働か）を1つに絞る
2. 送る相手: 全員に同じ内容を送るのか、初回宿泊者と複数回宿泊者で分けるのか
3. 頻度: 月1回か月2回か。年間で何通になるかを先に決める
4. 送る人: 誰が書き、誰が最終確認して送信ボタンを押すのか

特に4つ目が抜けがちです。小規模な宿では書き手も送信者も支配人1人になりがちですが、誤送信を防ぐために「書く人と押す人を分ける」か、少なくとも「送信前にテスト配信を自分宛てに送る」というルールだけは決めておいてください。

メルマガでリピーターを増やす7ステップ(完全版)

ここからが本体です。各ステップの文例プロンプトは、ChatGPTなどの対話型AIに貼り付けて使います。初めての方も、始め方は次の3行だけです。

• パソコンかスマホで「ChatGPT」の公式アプリ・公式サイトを開く（無料版で十分です）
• メールアドレスで登録する（3分ほどで終わります）
• この記事の文例をコピーして貼り付け、（　）の中を自分の宿のことに書き換えて送信する

ステップ1: 顧客リストの現在地を棚卸しする

最初にやるのは、文面づくりでもツール選びでもなく、手元にある情報を仕分けることです。宿の顧客情報は、たいてい次の3種類が混ざったまま置かれています。

1つ目は、旅館業法にもとづく宿泊者名簿です。これは行政への提示のために備える帳簿であり、メールアドレスが記録されているとは限りません。名簿の記載事項や電子化の手順は、宿泊者名簿の電子化7ステップ｜無料テンプレと保健所への確認文例【2026年9月】で整理しています。2つ目は、予約サイト（OTA）経由で受け取った予約情報です。3つ目は、公式サイトの予約フォームや電話・メールで自館が直接受け取った連絡先です。

この3つのうち、そのままメルマガの配信先にできるのは、原則として「広告や案内のメールを送ることを示したうえで同意を得た記録がある」アドレスだけです。宿泊者名簿は宿泊者の把握のために備えるものであって、広告メールの送信について同意を得た記録ではありません。個人情報保護委員会の個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）でも、事業者は個人情報を取り扱うにあたって利用目的をできる限り特定し、取得した場合は速やかに本人へ通知するか公表しなければならないとされています。「宿泊の管理のために」集めた情報を、後から黙って広告配信に転用する運用は避けてください。

まずは数えるところから始めます。

あなたは小さな宿の顧客データ整理を手伝うアシスタントです。以下の材料から、私の宿の顧客リストの現在地を整理してください。

【材料】
・客室数と年間の宿泊組数: （例: 18室・年間1,600組）
・宿泊者名簿の形式: （例: 紙の宿泊カードをファイルで保管）
・名簿にメールアドレス欄があるか: （ある/ない/任意記入）
・公式サイトや電話で直接受け取った連絡先の件数: （わかる範囲で）
・「案内メールを送ってよい」と同意を得た記録の有無: （ある/ない/わからない）

出力: ①今すぐ配信先にできる件数の見積り ②同意の記録が確認できないため配信先にできない情報の扱い方 ③最初の3か月でリストを増やすために変えるべき業務を3つ。法的な断定は避け、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

注意点は、正確さより速さを優先することです。多くの小規模ホテルでは、この時点で「送ってよいアドレスは0件」という結果になります。落胆する必要はありません。ゼロから始めたほうが、最初から正しい形で積み上げられます。予約台帳そのものが紙や個人の記憶に散らばっている場合は、小さな宿の予約管理を無料で作る｜Googleカレンダー7ステップと台帳テンプレ【2026年9月】の台帳づくりを先に済ませると、この棚卸しが一気に楽になります。

ステップ2: 同意（オプトイン）の取り方を決める

広告・宣伝を含むメールは、特定電子メール法の対象です。総務省の特定電子メールの送信の適正化等に関する法律の解説（国民のためのサイバーセキュリティサイト）によると、2008年12月から原則としてオプトイン方式が採られており、あらかじめ送信を求めた人・同意した人にしか送れません。さらに同法は、送信を求めたこと・同意があったことを証する記録を保存しなければならないと定めています。保存期間は総務省令で定められており、特定電子メールの送信の適正化等に関する法律施行規則（e-Gov法令検索）第4条では、送信を最後にした日から起算して1か月を経過する日までの間（措置命令を受けた場合は最長1年）とされています。

実務に落とすと、やることは2つだけです。第一に、同意を取る場所の文面を決めること。第二に、いつ・どこで・どの文面に同意したかが分かる形で記録を残すことです。紙の宿泊カードなら「同意欄にチェックの入ったカードを日付順に保管する」、配信ツールの登録フォームなら「登録日時がログに残る」。どちらでも構いません。

あなたは宿泊施設の申込書類を作る担当者です。以下の材料から、宿泊カードと公式サイトの予約フォームに載せる「メール配信の同意欄」の文面を作ってください。

【材料】
・宿名と運営会社名:
・住所と電話番号:
・送る内容: （例: 季節の料理、空室のご案内、直販限定の特典）
・配信頻度: （例: 月1回程度）
・同意しなくても宿泊に影響がないこと: あり

出力: ①宿泊カード用（2行以内・チェックボックス方式） ②予約フォーム用（3行以内・チェックボックス方式） ③「同意しない」を選びやすくする補足の一言。個人情報の利用目的も1文で示してください。法的な断定は避け、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

注意点は、同意を「取ったことにしない」ことです。チェックが最初から入った状態にする、宿泊の条件であるかのように見せる、といったやり方は、後から同意の有無が争いになったときに宿側を守ってくれません。断りやすい形にするほど、残ったリストの質は上がります。

ステップ3: 無料枠のある配信ツールを選び、開設する

「メールを送るだけなら、いつものメールソフトでBCCにまとめればいいのでは」と考えたくなりますが、宿のメルマガでこれを選ぶ理由はほとんどありません。BCCの入れ間違いで全員のアドレスが露出する事故が起きやすく、配信停止を求められたときの手続きも手作業になり、誰が開いたかも分かりません。なお、GoogleのGoogle Workspace における Gmail の送信制限では、1ユーザーあたり1日2,000通、メール1通あたりの宛先は2,000件（外部の宛先のみの場合は500件）、1日あたりの外部の宛先は3,000件と示されています。数百人規模なら技術的には送れてしまうぶん、事故のほうが先に起きます。

無料枠のある配信ツールの例を、各社の公式ページで確認した数値でまとめます（いずれも2026年9月17日時点）。

無料プランの条件は各社の判断で変わります。申し込む前に必ず公式の料金ページで最新の上限を確認してください。選び方の基準は機能の多さではなく、「日本語で迷わず操作できるか」「解除リンクが自動で入るか」「登録フォームを作れるか」の3点です。客室10〜30室の宿なら、当面はどのツールの無料枠でも足ります。

必要な通数は「配信先の件数 × 月の配信回数」で決まります。配信先が500件で月1回なら月500通、月2回でも1,000通です。3年後に1,200件まで増えたとしても、月1回なら1,200通です。この計算をしておくと、どの無料枠なら何年もつかがその場で分かります。

注意点は、ツール選びに1か月かけないことです。配信先が数百件のうちは、乗り換えの手間もほとんどかかりません。無料枠のあるツールを1つ開設して、ステップ4に進んでください。

ステップ4: 泊まった人がリストに入る導線を3か所つくる

リストは「募集」しても増えません。増えるのは、宿泊の流れの中に自然に組み込まれた場所です。小規模ホテルで現実的なのは、次の3か所です。

1か所目は予約の瞬間。公式サイトの予約フォームに、ステップ2で作った同意欄を置きます。2か所目はチェックイン時。宿泊カードの同意欄と、フロントでの一言です。3か所目はチェックアウト時。次回の案内カードを手渡し、QRコードから登録してもらいます。客室の卓上に小さな案内を置けば4か所目になりますが、まずは3か所で十分です。

あなたは家族経営に近い規模のホテルの支配人です。以下のひな形を【材料】で書き換え、チェックアウト時にお渡しする「メール配信の登録案内カード」の文面を150字前後で作ってください。

ひな形: 「本日はご宿泊いただき、ありがとうございました。〇〇（宿名）では、△△（送る内容）を月□回ほどメールでお届けしています。ご希望の方は、裏面のQRコードからご登録ください。配信の停止はいつでもできます。　〇〇（宿名）支配人」

【材料】
・宿名:
・送る内容: （例: 旬の食材、平日の空室、直販限定の特典）
・配信頻度: （例: 月1回）
・直販特典: （用意しているものだけ）

用意していない特典は書かず、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

あなたはホテルのフロント研修用の台本を作る担当者です。以下の材料から、チェックイン時とチェックアウト時に、メール配信の登録をご案内する声かけの台本を作ってください。

【材料】
・宿名と客層: （例: 18室・50〜70代のご夫婦が中心）
・送る内容と頻度: （例: 季節の料理と空室の案内・月1回）
・登録方法: （例: 宿泊カードの同意欄／QRコード）
・断られたときの対応方針: （例: それ以上勧めない）

出力: ①チェックイン時の30秒台本 ②チェックアウト時の20秒台本 ③「どんなメールが来るの?」と聞かれたときの返し方 ④断られたときの一言。押し売りにならない言い回しにしてください。事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

注意点は、登録数を目標にしないことです。無理に集めたアドレスは、1通目で解除されるか、迷惑メール報告につながります。SNSの企画・運用の現場で実感するのも同じで、数を追った瞬間に中身が薄くなり、結果として届かなくなります。フロントには「興味のありそうな方にだけ声をかける」と伝えてください。

ステップ5: 送信テンプレート（ヘッダーとフッター）を先に固める

本文を書き始める前に、毎回同じ場所に入る部分を確定させます。特定電子メール法は、広告宣伝メールの本文に表示すべき事項を定めています。一般財団法人日本データ通信協会が運営する迷惑メール相談センターの特定電子メール法の解説では、表示が必要な項目として、メール本文への①送信者などの氏名又は名称、②受信拒否の通知を受けるための電子メールアドレス又はURL、③その通知先の直前又は直後に受信拒否の通知ができる旨、そして任意の場所への④送信者などの住所、⑤苦情・問合せなどを受け付けられる電話番号、の5つが挙げられています。あわせて、送信者情報を偽って送信することは禁止されています。

同ページでは罰則として、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金（法人の場合は行為者を罰するほか、法人に対して3,000万円以下の罰金）が示されています。条文や逐条の解説は、消費者庁の特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（消費者庁）のページからガイドラインと法令をたどれます。

あなたはメールマガジンのテンプレートを作る担当者です。以下の材料から、宿のメルマガのヘッダーとフッターのひな形を作ってください。

【材料】
・送信者の表示名と運営会社名:
・宿の住所:
・問い合わせ用の電話番号と電子メールアドレス:
・配信停止の案内文に入れたい一言: （例: いつでも停止できます）

出力: ①ヘッダー（宛名・あいさつ・今号の要約3行） ②フッター（送信者名、住所、電話番号、問い合わせ先、配信停止の案内と導線の位置） ③このテンプレートを使う際の社内向け注意書き。配信停止の導線は、その旨の記載と並べて配置してください。法的な断定は避け、最終確認は公式のガイドラインで行う前提で書いてください。

※そのままコピーして使えます

注意点は、配信停止の導線を目立たない場所に隠さないことです。解除しにくいメールは、解除の代わりに迷惑メール報告をされます。報告が積み上がると、同じ宿から送る他のメールまで受信箱に届かなくなり、予約の確認メールにも影響しかねません。出口を広くしておくことが、結果的に到達率を守ります。

ステップ6: 配信カレンダーとネタを年間で決める

続かないメルマガの原因は、ほぼ「毎回ゼロからネタを考えているから」です。先に年間の型を決めてしまいます。小規模ホテルで回しやすいのは、次の5つの引き出しです。

• 旬: 今その土地で一番おいしいもの、今月から出す献立
• 季節と天気: 山の色、海の様子、雪、花。写真1枚で伝わるもの
• 地域の行事: 祭り、花火、市、地元の人しか知らない催し
• 宿の裏側: 仕入れ、掃除の工夫、スタッフの紹介、設備の更新
• 実務のお知らせ: 平日の空室、休館日、料金改定、予約方法の変更

売り込みは5回に1回で十分です。残り4回は「読んで楽しい便り」に徹してください。

あなたは宿のメールマガジンの編集者です。以下の材料から、12か月分の配信カレンダーと、メルマガのネタを30案、表形式で出してください。

【材料】
・宿のタイプと場所: （例: 和歌山県白浜の18室の温泉旅館）
・宿の自慢: （例: 冬のクエ料理、露天風呂からの夕日）
・よく来るお客様: （例: 60代前後のご夫婦、関西からの再訪が多い）
・繁忙期と閑散期: （例: 繁忙=夏と年末年始、閑散=1月中旬〜2月）
・撮影できるもの: （例: 朝の仕込み、市場、周辺の海と山）

出力: ①12か月分の配信カレンダー（月／テーマ／狙い） ②ネタ30案（番号／ネタ／件名案／添える写真）。条件: 宣伝色の強いネタは30案中6案までにし、残りは旬・季節・地域・宿の裏側にしてください。【材料】にない料理や行事は書かず、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

あなたは宿のメールマガジンのライターです。以下の材料から、1通分の本文を作ってください。

【材料】
・今号のテーマ: （例: 2月のクエ鍋と、静かな海の話）
・伝えたい事実: （例: 今季の入荷が始まった、平日に空室がある）
・お知らせしたいこと: （例: 直販限定で食前酒を1杯）
・宿名と署名:

出力: ①件名3案（全角30字以内・記号の多用は避ける） ②本文（600〜800字、最初の3行で今号の中身が分かる構成） ③追伸1行。条件: 全体の8割を季節と宿の話に、2割をお知らせにしてください。【材料】にない特典・在庫・行事は書かず、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

注意点は、1通に情報を詰め込みすぎないことです。宿のメルマガで読まれるのは、たいてい最初の3行と写真1枚です。「今月はこれを伝える」を1つに決めて、残りは次号に回してください。

ステップ7: 開封率と予約を測り、次号を直す

配信ツールの管理画面には、配信数・開封率・クリック率・解除率が表示されます。ただし、宿にとって本当に見るべき数字はもう1つあります。配信後7日以内に入った直販予約の件数です。これを手元の台帳に記録してください。

記録は、配信日・件名・配信数・開封率・クリック率・解除率・配信後7日の直販予約数の7列で十分です。3回分たまると、自分の宿のお客様が何に反応するかが見えてきます。手数料と直販比率の考え方は、OTA手数料一覧と実質負担の計算式｜旅館・民宿の直販比率の上げ方【2026年8月】で計算式つきに整理しています。

あなたは宿のメールマガジンの改善を手伝うアナリストです。以下の配信実績から、次号で変えるべき点を提案してください。

【材料】
・直近3回分の配信実績: （配信日／件名／配信数／開封率／クリック率／解除率／配信後7日の直販予約数）
・宿のタイプと客層:
・配信の目的: （例: 平日の空室を埋めたい）

出力: ①3回の比較から読み取れること（開封は件名、クリックは本文、解除は頻度と内容という切り分けで） ②次号で変える点を1つだけ ③その効果を判定するために次回測る数字。サンプル数が少ない場合はその旨を明記し、事実に基づかない推測は「仮説」と明記してください。

※そのままコピーして使えます

注意点は、一度に複数の要素を変えないことです。件名も本文も配信時間も同時に変えると、何が効いたのか分かりません。1号につき1か所。地味ですが、これが最短距離です。

宿タイプ別のメルマガのネタ例

同じ「小規模な宿」でも、客層によって刺さるネタは変わります。自分の宿に近い行から着手してください。

共通するのは、「宿の外の情報」を必ず1つ入れることです。周辺の店、道路の状況、祭りの日程。宿の宣伝だけのメールは読み飛ばされますが、旅の役に立つ情報が混じると、保存され、次の旅行計画のときに開かれます。

複数のタイプを兼ねている場合（旅館が離れの一棟貸しも運営している、など）は、宿泊組数の多いほうの行から始めてください。迷うときは、過去の口コミで褒められている点を数えるのが確実です。料理の記述が多ければ献立の話を、景色の記述が多ければ窓からの写真を主役にします。

なお、和歌山県内であれば、冬は南紀のクエ、春秋は熊野古道を歩く人の往来と、月ごとに書ける題材がはっきり分かれます。年間カレンダーを埋めるときは、まず「その月にしか書けないこと」を先に置くと、残りの号が埋めやすくなります。

【要注意】メルマガが読まれない4つの失敗パターン

7ステップを実行しても、次の4つのどれかに当てはまると成果が出ません。順に確認してください。

失敗1: 同意の記録がないアドレスに一斉送信する

❌ よくある間違い: 宿泊カードや名刺、過去の予約メールから集めたアドレスをまとめて配信ツールに取り込み、「お客様なのだから問題ないだろう」と1通目を送ってしまう。

⭕ 正しいアプローチ: 広告・宣伝を含むメールは、あらかじめ同意を得た相手にのみ送る。同意を証する記録も保存する。記録がないアドレスには、宿泊のお礼や予約確認といった取引上の連絡の中で、改めて登録の案内を置いて取り直す。

なぜ重要か: 特定電子メール法がオプトイン方式を採り、同意の記録の保存まで求めているからです。迷惑メール相談センターの解説では、違反に対する罰則として1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金（法人の場合は行為者を罰するほか、法人に対して3,000万円以下の罰金）が示されています。売上を増やすための施策で、宿の看板を傷つけては本末転倒です。

失敗2: BCCの一斉送信で事故を起こす

❌ よくある間違い: 配信ツールを使わず、メールソフトのBCCに200件を貼り付けて送信する。あるいは、急いでいてBCCではなくCCに入れてしまう。

⭕ 正しいアプローチ: 無料枠のある配信ツールを使い、宛先の扱いと配信停止の導線をシステムに任せる。送信前に必ず自分宛てのテスト配信を1通行う。

なぜ重要か: 宛先の露出は、一度起きると取り消せない情報漏えいだからです。宿泊という情報は、それ自体が「いつ、誰と、どこにいたか」を示します。旅行者にとってはきわめて秘匿性が高く、謝罪で回復できる範囲を超えます。

失敗3: 売り込みばかりを高頻度で送る

❌ よくある間違い: 空室が出るたびに「本日限定」「残り2室」を週2回送り、3か月で解除が続出する。

⭕ 正しいアプローチ: 月1〜2回に固定し、5回に4回は旬・季節・地域・宿の裏側の話にする。空室の案内は本文の後半に1ブロックだけ置く。

なぜ重要か: メルマガの価値は1通の反応ではなく、受信箱に宿の名前が残り続けることにあるからです。解除された相手には二度と届きません。1回の満室より、3年分の「思い出してもらえる状態」のほうが、小規模な宿では確実に効きます。

失敗4: 数字を見ずに「反応がない」とやめてしまう

❌ よくある間違い: 2〜3回送って予約が増えないため、「うちの客層にメールは合わない」と判断して更新を止める。

⭕ 正しいアプローチ: 開封率・クリック率・解除率・配信後7日の直販予約数を毎回記録し、最低6回は続けてから判断する。開封が低いなら件名、クリックが低いなら本文、解除が多いなら頻度と内容、と原因を切り分ける。

なぜ重要か: リピーター施策は、そもそも効果が出るまでの時間軸が長いからです。年に1回泊まる宿なら、1周するのに1年かかります。白浜への移住準備で地域の事業者の方と話す中でも、長く続く宿ほど、常連さんとのやり取りを何年単位で捉えています。数字は、その長い時間を途中で見失わないための道しるべです。

ここまでの内容は、無料のツールと手元の情報だけで整えられます。それでも「同意欄の文面と登録フォームを作る手が空かない」「年間カレンダーまで手が回らない」という宿があるのも事実です。私たちは白浜（和歌山）への移住準備を進めながら、県内の事業者のDX支援（AI活用・業務効率化、SNS運用、Web制作、MEO・SEO、公式LINE構築）と、地域のオーナー・事業者との協業を前提にした小さな宿の構想を進めています。宿の構想はいずれも計画段階で、営業や予約の受付は始めていません。無料ヒアリングは最大60分、ご用意いただくのは直近1年の予約台帳だけで、契約前提の営業はいたしません。提案が不要なら30分の情報交換のみでも歓迎です。※当コラムの運営元です。

読まれるメルマガ・開かれないメルマガの違い（チェックリスト）

現在地の確認に使ってください。配信ツールの管理画面と宿泊カードを見ながら、当てはまるものにチェックを入れます。

• □ 配信先の全員について、広告メールの送信に同意を得た記録がある
• □ 同意の記録を、いつ・どの文面に同意したか分かる形で保存している
• □ 本文に送信者名・住所・電話番号・配信停止の導線を毎回表示している
• □ 配信停止の導線が、本文のすぐ見える位置にある
• □ 配信頻度を月1〜2回に固定し、年間カレンダーがある
• □ 5回に4回は、売り込みではなく旬・季節・地域・宿の裏側の話である
• □ 送信前に自分宛てのテスト配信を必ず1通行っている
• □ 配信ごとに開封率・解除率・配信後7日の直販予約数を記録している

特に見落とされやすいのが、2つ目の「同意の記録の保存」です。同意欄にチェックはもらっていても、その紙をどこに保管したか分からない宿は少なくありません。チェックが3つ未満でも心配はいりません。この記事の7ステップは、上から順に進めればチェックが1つずつ埋まる構成になっています。

日本人宿泊者は減少、旅館の稼働率は38.2%｜メールが最も使われる年代は誰か

「今からメルマガを始めても遅いのでは」と感じるかもしれません。公表されている数字を並べると、判断の材料が変わります。

まず宿泊市場です。観光庁の宿泊旅行統計調査（2025年・年間値（確定値）、2026年7月6日公表）によると、2025年の延べ宿泊者数は6億6,111万人泊（前年比＋0.3%）でした。内訳を見ると、外国人が1億7,992万人泊（前年比＋9.4%）と伸びた一方、日本人は4億8,118万人泊（前年比－2.7%）と減っています。つまり、全体の数字は伸びていても、多くの小規模な宿の土台である国内客は減少しているということです。

稼働率の差はさらに明確です。同じ調査の2025年の客室稼働率は、全体61.6%に対して、ビジネスホテル75.3%、シティホテル74.1%、リゾートホテル56.9%、旅館38.2%、簡易宿所29.6%でした。旅館と簡易宿所は、年間を通じて6〜7割の部屋が空いている計算になります。ここを埋めるのに、新規のお客様を集め続けるのは費用が重くなります。一度泊まった人にもう一度来てもらう設計のほうが、規模の小さい宿には現実的です。

では、その連絡手段としてメールは古いのか。総務省の令和6年通信利用動向調査の結果（2025年5月30日公表）では、インターネットの利用目的・用途について、全体では「SNSの利用」が81.9%で最も高い一方、50歳以上の各年齢階層では「電子メールの送受信」の割合が最も高いと示されています。旅館・ペンション・温泉地の宿の主力客層と、メールが最もよく使われる年代は、かなりの部分で重なります。

顧客情報を資産に変えた実例もあります。神奈川県・鶴巻温泉の旅館「元湯陣屋」は、2009年時点で売上高2億9,000万円・借入金10億円・年間7,000万円の赤字という状態でした。瀕死の老舗旅館 陣屋を継いだ宮﨑社長は、どのようにしてITで売上6割増を実現したのか（ビジネス+IT、2014年9月22日）によると、当時は「顧客情報は前女将の頭の中でスタッフには共有されておらず」という状態で、紙とオンラインの予約も分断されていました。ここを情報のデジタル化で立て直し、約4年で売上60%増を実現したと報じられています。規模は大きく違いますが、立て直しの軸が広告ではなく「顧客情報を誰でも使える形にすること」だった点は、客室18室の宿にも当てはまる原理です。

国内客は減り、旅館の稼働率は38.2%。一方で、主力客層が最もよく使う連絡手段はメールのまま。だからこそ、同意の取れたメールアドレスを1件ずつ積み上げる作業には、いま取り組む価値があります。

よくある質問

Q. 小規模ホテルのメルマガは、まず何から始めればいいですか?

手元の顧客情報の棚卸しからです（ステップ1）。宿泊者名簿、予約サイト経由の情報、自館が直接受け取った連絡先の3つを分け、「広告メールを送ってよいと同意を得た記録があるもの」だけを配信先候補にします。多くの宿はここでゼロ件になりますが、それが正しい出発点です。所要時間は30分ほどです。

Q. 宿のメルマガ配信ツールに、無料のものはありますか?

あります。本記事のステップ3では、Zoho Campaigns（連絡先2,000件・6,000通/月）、Benchmark Email（連絡先500件・2,500通/月、ドメイン認証が未完了の場合は1,000通/月）、MailerLite（購読者250人・2,500通/月）の無料プランを、各社の公式ページで確認した数値で一覧にしています（2026年9月17日時点）。条件は変更されることがあるため、申し込み前に公式の料金ページをご確認ください。

Q. 旅館のメルマガのネタが思いつきません。何を書けばいいですか?

「旬」「季節と天気」「地域の行事」「宿の裏側」「実務のお知らせ」の5つの引き出しを用意し、月ごとに割り当ててください（ステップ6）。売り込みは5回に1回で十分です。周辺の店や道路状況といった宿の外の情報を1つ混ぜると、保存されて次の旅行計画のときに読み返されます。ネタ30案を一度に出すプロンプトも掲載しています。

Q. 宿の顧客リストはどうやって作ればいいですか?

宿泊の流れの中に登録の場所を組み込むのが唯一の近道です。予約フォーム、チェックイン時の宿泊カード、チェックアウト時の案内カードの3か所に、同意欄かQRコードを置きます（ステップ4）。名簿そのものの整え方は、宿泊者名簿の電子化7ステップ｜無料テンプレと保健所への確認文例【2026年9月】で、法定の記載事項と保管の実務をまとめています。

Q. LINE公式アカウントがあれば、メルマガは要りませんか?

届く相手が違うため、両方持つ意味があります。LINEは開封されやすい反面、そもそもLINEを使っていない層や、店舗アカウントを友だち追加しない層には届きません。メールは長文と複数の写真を載せられ、受信箱に残って後から読み返されます。LINE側の設計は旅館のLINE公式アカウント活用術｜無料で始める5ステップと文例8本【2026年8月】で解説しています。

Q. 予約サイト(OTA)から受け取ったメールアドレスに、メルマガを送ってもいいですか?

そのまま配信先に入れるのは避けてください。広告・宣伝を含むメールには事前の同意が必要で、宿泊管理のために受け取った情報をそのまま広告配信へ転用することは、利用目的の観点でも問題になり得ます。加えて、予約サイトによっては転送用のアドレスが渡される場合があり、各サイトの規約上の制限もあります。滞在中か、取引上の連絡の中で、改めて登録の案内をして同意を取り直すのが確実です。

Q. 配信頻度はどのくらいが適切ですか?

月1回から始め、慣れたら月2回までが目安です。小規模な宿で最も多い失敗は、空室が出るたびに送って解除されることです。年間カレンダーで配信日を先に固定し、「送る内容がない月は短くする」ことはあっても「回数を増やす」判断はしない、と決めておくと崩れにくくなります。

Q. 開封率はどのくらいあれば合格ですか?

他社の平均値と比べるより、自分の宿の前号と比べてください。配信数が数百件の規模では、母数が小さいぶん数字が大きく振れます。見るべきは、開封率の絶対値ではなく「件名を変えたら開封が動いたか」「頻度を変えたら解除が減ったか」という変化の方向です。あわせて、配信後7日以内の直販予約数を必ず記録してください。最終的な判断材料はそちらです。

まとめ:今日から始める3つのアクション

1. 今日やること: 宿泊者名簿と予約台帳を開き、ステップ1のプロンプトで「送ってよいアドレスが何件あるか」を数える
2. 今週中にやること: ステップ2のプロンプトで同意欄の文面を作り、宿泊カードと予約フォームに入れる。あわせて無料枠のある配信ツールを1つ開設する
3. 今月中にやること: ステップ5のテンプレートを確定させ、ステップ6のカレンダーから1号目のネタを決めて、テスト配信まで済ませる

7つすべてを一気にやる必要はありません。ただし、ステップ1と2だけは、1通目を送る前に必ず終わらせてください。順番を守るだけで、この仕組みは何年も使える資産になります。

次回予告: メルマガの配信先を増やす前提になる予約情報の整理は、小さな宿の予約管理を無料で作る｜Googleカレンダー7ステップと台帳テンプレ【2026年9月】で解説しています。

参考・出典

• 総務省「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」（国民のためのサイバーセキュリティサイト。オプトイン方式、表示義務、送信者情報を偽った送信の禁止、同意を証する記録の保存） 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（総務省） （参照日: 2026-09-17）
• 消費者庁「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（特定電子メール法）」（ガイドライン・法令へのリンク集） 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（消費者庁） （参照日: 2026-09-17）
• 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律施行規則 第4条（同意を証する記録の保存期間：送信を最後にした日から起算して1か月を経過する日まで、措置命令を受けた場合は最長1年） 特定電子メールの送信の適正化等に関する法律施行規則（e-Gov法令検索） （参照日: 2026-09-17）
• 一般財団法人日本データ通信協会 迷惑メール相談センター「特定電子メール法」（表示義務5項目・罰則：1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金、法人は3,000万円以下の罰金） 特定電子メール法（迷惑メール相談センター） （参照日: 2026-09-17）
• 個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）」（平成28年11月・令和8年6月一部改正。利用目的の特定、取得時の通知・公表） 個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン（通則編）｜個人情報保護委員会 （参照日: 2026-09-17）
• 観光庁「宿泊旅行統計調査（2025年・年間値（確定値））」2026年7月6日公表（延べ宿泊者数6億6,111万人泊、日本人4億8,118万人泊、外国人1億7,992万人泊、客室稼働率 全体61.6%／旅館38.2%／簡易宿所29.6%／ビジネスホテル75.3%／シティホテル74.1%／リゾートホテル56.9%） 宿泊旅行統計調査（2025年・年間値（確定値））｜観光庁 報道発表 ／ 調査の一覧: 宿泊旅行統計調査｜観光庁 （参照日: 2026-09-17）
• 総務省「令和6年通信利用動向調査の結果」2025年5月30日公表（インターネットの利用目的・用途は全体で「SNSの利用」81.9%が最多、50歳以上の各年齢階層では「電子メールの送受信」が最多） 令和6年通信利用動向調査の結果（総務省 報道資料） （参照日: 2026-09-17）
• Google「Google Workspace における Gmail の送信制限」（1日2,000通、1通あたりの宛先2,000件／外部のみの場合500件、1日あたりの外部の宛先3,000件） Gmail の送信制限（Google Workspace 管理者向けナレッジ） （参照日: 2026-09-17）
• 各配信ツールの公式料金ページ（無料プランの上限。条件は変更されることがあります） Zoho Campaigns 料金プラン ／ Benchmark Email 料金プラン ／ MailerLite Pricing （参照日: 2026-09-17）
• ビジネス+IT「瀕死の老舗旅館 陣屋を継いだ宮﨑社長は、どのようにしてITで売上6割増を実現したのか」2014年9月22日公開（元湯陣屋の事例） 陣屋の事例記事（ビジネス+IT） （参照日: 2026-09-17）

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※本記事の法令に関する記載は、公開されている一次情報をもとにした一般的な整理であり、個別の可否を判断するものではありません。自館の運用が適法かどうかの最終的な確認は、総務省・消費者庁のガイドラインおよび専門家にご相談ください。配信ツールの無料プランの条件は各社の判断で変更されます。実績は代表およびメンバー個人としての活動を含みます。